民間医療保険は必要ない! 公的保険の手厚い補償と少しの貯金で医療費はカバーできます!

大きなけがや病気になったとき、手術代、入院費、家族の生活費などお金が心配になります。そこで、民間医療保険に加入する人は多いですよね。しかし、民間医療保険に加入する前に、日本の素晴らしい公的保険制度を理解しましょう。ほとんどの場合、民間医療保険が必要ないことがわかります。


日本の公的保険はすごい!

実は、日本の公的保険はすごいんです。まず、医療に対する公的な制度として健康保険があります。健康保険に加入していれば、患者の自己負担額は3割となります。海外では保険料が全額負担で保険破産があるほどです。日本の当たり前の公的医療保険は実はすごい制度だったのです。

月の医療費は上限額がある

さらに、健康保険には「高額療養費」という制度があります。知らない人も多いのですが、1ヶ月に負担する医療費に上限額が設定されています。一般的に、高額療養費の上限額は8~9万円程度になります。そのため、100万円の医療費の負担があったとしても、実際は高額療養費の上限額である8〜9万円支払うだけでいいんです。

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「高額療養費」

傷病手当金で所得補償も!

会社員が加入する健康保険の場合、傷病手当金により所得補償を受けることができます。病気やけがなどで働けなくなった場合に一定期間、健康保険から支給されます。支給される金額は、1日につき標準報酬日額の3分の2です。

標準報酬日額が6000円であれば、傷病手当金は4000円になります。会社を休んだ初日から3日目までを待機期間として4日目以降から支給されます。支給期間は、支給開始日を起算日として最長1年6ヶ月間も支給されます。至れり尽くせりです!

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「傷病手当金」

仕事中の病気・ケガは労災が補償!

さらに、仕事中はもちろん、通勤や帰宅中の病気やケガは労災が補償してくれます。そのため、健康保険はおろか民間医療保険は全く必要ありません。病気やケガの療養のために欠勤したときは、給料の8割の休業補償給付を受けることができます。さらに、療養開始後、1年6ヶ月経っても回復しない場合は、障害の程度に応じて傷病補償年金なども受け取れます。

大企業なら付加給付も?

一部の大企業は、会社が独自に加入する保険組合からの付加給付があります(公務員も)。もしもの医療費の月額上限額が2万円となっていれば、100万円の医療費の負担があったとしても2万円だけ負担すればよくなります。会社に医療費の補助制度があるか確認しましょう。

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「付加給付」

年金による補償

もし、病気やケガで障害になってしまった場合は、年金から障害年金が支払われます。そのため、障害に関する医療保険は必要ありません。また、もしもあなたがなくなってしまった場合には、残された家族に対して遺族年金が支払われます。

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「障害年金」

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「遺族年金」

実際の医療費

これらの公的保険の補償があるので、民間医療保険の必要性は少ないです。では、実際病気やケガにより入院した場合、どれくらいの医療費がかかるのでしょうか?

厚生労働省の患者調査によると、退院患者の平均入院日数は32.8日(平成23年データ)です。1日にかかる医療費は、一般的な病気の場合、1~2万円程度です。そのため、医療費は40~80万円程度かかります。しかし、高額療養費制度があるため、毎月の医療費は8〜9万円になります。1ヶ月に必要な金額は毎月の医療費+生活費があれば問題ないでしょう。

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「平均入院日数と1日あたりの平均入院費用」

生活費は約30万円くらいが平均です。平均入院日数が32.8日です。入院日数を多めに見積もって約3ヶ月だとしても大体100万円くらい貯金があれば民間医療保険に頼る必要はありません。そこで貯金をすることが大切です! 医療保険に加入するよりは、もしもの医療費用の貯金を作りましょう。貯金が苦手な人は、毎月医療保険に加入していると仮定して、毎月自動積立するとよいでしょう。

医療保険が役立つのは、貯金ができるまでの間と、高額な先進医療に備えたいときくらいです(先進医療を受ける確率は相当低いですが…)。医療保険に加入して、毎月保険会社にお布施をするよりも貯金をしましょう! 医療保険は必要ありません! 公的保険の正しい理解と貯金をしましょう!

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