魅力的な定年生活 40代、50代で考える「顧問」という職業

少子高齢化に歯止めがかからない。高齢化が加速度的に進むこれからの時代、日本の年金システムは維持できるのか、維持できたとしても支給額は今よりもっと減るのではないだろうか。そう考えると、老後に年金と退職金だけで暮らしていけるのか心配になる人は多くいるだろう。

『50歳からの新しい稼ぎ方』という著書のなかで佐藤氏はこれからのシニア世代の働き方に一石を投じている。不安を抱えるシニア世代、そして、10年、20年後の高齢化社会で定年を迎える今の40代、50代が知っておくべき魅力的な働き方を紹介する。


50歳のリアル

50歳という年齢は、会社の中でおおよそ出世争いに決着がつき、先が見えた年齢と言ってもいいだろう。上を目指せる人はほんの一握りのため、そのまま同じ会社で働いても多くの人の年収は横ばいか、下がっていく。住宅ローンや介護を考えると老後に必要な資金は約8000万円と言われる。つまり、子どもにようやくお金がかからなくなる50代半ばから会社に残っていて定年までに8000万円を貯めることができるのか、もしできないなら稼ぎ続けなくてはならない。

転職、起業、そして顧問

では、会社に残っていても8000万円貯められそうにない人はどうするか、選択肢は3つある。

まずは「転職」がポピュラーだろう。しかし日本の転職市場は、恒常的に高齢者の求人倍率が極端に低い。また、見かける求人内容もこれまでの経験やスキルを活かせるものは少なく、単純な業務であることがほとんど。これは、定年後に会社に残って働く継続雇用の場合も同じだ。給料は大幅に下がり、やることは誰でもできるような単純作業が多い。今より稼いで8000万円貯めるための選択肢としては難しいだろう。

2つ目の選択肢は「起業」が考えられる。50歳以上の起業の割合は1979年の2割弱から2007年の4割強と、ほぼ倍増している。これは心強いデータではあるが、起業した人がみんな必ず成功しているわけではないことは言うまでもない。日本では創業から1年で3~4割、3年以内となると7割の企業が破綻を迎えているという現実がある。成功すれば大きなリターンを得ることが可能かもしれないが、老後資金を貯めるためという目的からすると、リスクのほうが圧倒的に大きいと言わざるをえない。

そこで、3つ目の選択肢。私が提唱しているのは「顧問」という働き方。これまでの人生で培った「人脈やスキルや知識」を活用して複数の職場で働く。そして、もちろん老後資金8000万円を貯めるということも実現可能である。

顧問とは、自らの経験や知識を基に、専門的見地から指導や助言など行う役職。いま専門家に外部顧問として顧問料を支払い、顧問の人脈や知識を活用している会社が増えている。理由は、会社にとっては人を社員として雇うよりも圧倒的にコストがかからないし、即戦力になるからだ。だが、理想的なのは会社にとってだけではなく、顧問として働く方にも魅力的な面が多い。

「顧問」が理想的な働き方である3つの理由

顧問として働くメリットは次の3つだ。

1. 効率よく稼ぐことができる

稼働時間に対する報酬金額が多いので、短時間で効率よく多くの収入を得ることができます。顧問業は1社につき週1回や月2回で数十万円という契約形態が多い。時給換算すると圧倒的なパフォーマンスといっていいだろう。

2. 時間に縛られない

複数社を掛け持ちで契約しても月に働く日数はサラリーマンとは比べ物にならないくらい少ない。そのため、働いて稼ぎながらも自分の時間を十分に持つことができるし、歳を重ね体力的に落ちている人にとっては理想的な働き方といえる。

3. やりがいをもって働ける

顧問とは、これまで培ってきたスキルや人脈を活かして生涯働くことが可能だ。誰でもできる単純作業と比べたらやりがいは大きい。これまでやってきたことを認められ、そのスキルを誰かが必要としてくれる。そして、それによって社会に貢献できるのである。

さて、いかがだろうか? キャリアとスキルを使って社会のなかで自由に稼いで生きる方法が「顧問」という職業だ。

『50歳からの新しい稼ぎ方』

のなかでは他にも、顧問として実際に稼いでいる人たちの働き方や稼ぎについて掲載している。今の平均寿命は80代半ば。みなさんも老後の人生をもっと豊かするため、早いうちに考えてみてはいかがだろうか。

    
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