個人情報の流出を見抜くための、個人情報提供のコツ

通信教育大手のベネッセコーポレーションのサービスを利用している個人情報が流出する事件が起こりました。発覚したきっかけは他社からのダイレクトメールが届くようになってから。しかし、なぜ利用者は気付いたのでしょうか。個人情報を記入するときのコツがあるのです。


個人情報を求められる場面はたくさんある

ネットショッピングやサービスを利用する場合など、あらゆる場面で個人情報の登録を求められることがあります。企業側は今後の営業活動に活用したいため、顧客情報をもとに、顧客を確保し、年齢や性別に見合ったサービスを案内するなどといった名目で販促活動を行うことが目的です。

また、アンケートに答えると粗品をプレゼント、という場面がよくありますが、この時も住所や氏名の提供が求められることがほとんどです。顧客情報を得ることが目的で行われているので、こうした場面では一切記入しないのも予防策のひとつです。しかし、個人情報をいっさい提供せずに利用することは難しいのが実情です。特に子どもの名前や生年月日などを記入する際に工夫する人もいます。

住所は省略形で、名前はひらがなで書く

住所や氏名、電話番号などを記入するときに、自分で決めたルールで記入することがポイントです。例えばマンション名は書かずに部屋番号だけを書く、名前はひらがなやカタカナで書くといった方法があります。生年月日や子どもの通学する学校を書く場合もありますが、それらは極力書かない、または別の日付けを書いておきます。さらに、住所は現住所ではなく、実家の住所を書き、実際の品物は実家から転送してもらうという徹底した方法をとる人もいます。

つまり、個人情報を正確に書かないことが重要です。もし、自分が書いた通りの住所や氏名が記載された心当たりのないダイレクトメールが届くことがあったら、個人情報が別の業者に渡ったことが容易に推測できるようになります。

ダイレクトメールへの正しい対処法は?

もし、ダイレクトメールが届くようになったら、送付元が自分がかつて利用したことのある企業である場合はその企業に情報の削除を求めましょう。ネット上で会員登録したままであるなら、退会処理を行うことも忘れないようにします。

利用した覚えのない企業からのダイレクトメールは無視するか、付箋やメモ用紙に赤字で「受取拒否」と書きこみ、認印を押したものを郵便物に貼ってポストに投函するか、郵便局に持ち込みます。すると、差出人へ返還されて、以後はダイレクトメールが届かなくなる可能性があります。ただし、郵便物を開封してはいけません。「受取拒否」を行ったことで、必ずストップできる保障はありませんが、高い確率で送られてこなくなるようです。

個人情報は一度世の中に出回ってしまうと、回収ができないものと考えるしかないのかもしれません。それでも、できるだけ実害がないように自分で対処していく必要はありそうですね。

    
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